【ディレクターコラム】「売上さえ上げれば、何をしてもいい」という空気が組織を壊す。
2026.07.22
【ディレクターコラム】「売上さえ上げれば、何をしてもいい」
という空気が組織を壊す。
株式会社 船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティング
事業推進部 新規事業企画推進グループ
ディレクター 南原 繁
経営者の皆様、人事責任者（カルチャー責任者）の皆様、いつもお疲れ様です。
前回は、「P・Mを追求し、Vを実現するための日常の判断軸」としてのバリューの重要性をお伝えしました。そして最後に、こう問いかけました。
「なぜ、どんなに仕事ができる社員でも、自社の価値観（カルチャー）に合わなければ、入社や昇格させては絶対にいけないのか？」
今回は、組織が10～30億（社員数50～100名）からその先へスケールできるかどうかの最大の分岐点となる、「理念・バリュー連動型の評価制度」について深く掘り下げていきます。
つかみどころのない「カルチャー」の正体
よく「これからはカルチャー経営だ」「組織カルチャーが大事だ」と言われます。しかし、カルチャーという言葉はどこか抽象的で、つかみどころのないイメージが湧きがちです。
目に見えないカルチャーとは、一体どこに宿るのか？ その答えこそが、「バリュー」です。
カルチャーとは、社内の雰囲気のような曖昧なものではありません。「社員一人一人が、日々どんな基準で判断し、どう行動しているか」という“具体的な振る舞いの積み重ね”であり、それらを言語化し、枠組みとして込めたものこそが「バリュー（行動規範）」なのです。
つまり、バリューを評価するということ。それは、会社の命とも言える「組織カルチャー」を維持し、発展させるための唯一の手段にほかなりません。
「数字はいいが、カルチャー（バリュー）を壊すエース」の放置という罠
売上10億〜30億のフェーズでは、どうしても「目先の売上を作ってくれる人」を優遇しがちになります。しかし、組織が拡大する中で、必ず次のような問題が発生します。
・ 個人の売上数字はダントツでトップ。
・ しかし、会社のバリューを無視し、チームワークを乱し、部下の可能性を閉じる。
・ 周りの社員は不満を持っているが、社長も「あいつは売上を上げているから……」と強く注意できない。
もし貴社にこのような状態が1ミリでもあるなら、非常に危険なサインです。
なぜなら、「どんなに仕事ができる社員でも、自社のバリュー（カルチャー）に合わなければ、入社や昇格させては絶対に投資対効果が合わない」からです。
どんなに高い業績を上げる優秀な人材であっても、バリューを軽視する人間をリーダーに昇格させてしまうと、その下についた従順で優秀な若手たちが「この会社にはついていけない」と次々に辞めていきます。
結果として、「1人のわがままなエースの売上」と引き換えに、「未来の幹部候補10人の離職」という、会社にとって致命的な大きな損失を被ることになるのです。
成長企業が実践する「2軸評価」の鉄則
評価制度とは、経営者から社員への「最も強力なメッセージ（会社の意志）」です。
経営者の「評価」がその会社の「社風(カルチャー)」をつくるのです。
スケールしても組織が乱れない先進企業は、一貫して「業績（成果）」と「バリュー体現度（カルチャーへの適合度）」の2軸で社員を厳格に評価しています。
1.成果（高）×バリュー（高）： 迷わず「昇格・昇給」。自社の未来を担うリーダー。
2.成果（低）×バリュー（高）：「育成・配置転換」。バリュー（カルチャー）は合っているため、打席を変えれば化ける可能性が高い。
3.成果（高）×バリュー（低）：「イエローカード（昇格停止）」。 ここを厳格に処分できるかどうかが、経営者の覚悟の見せ所です。
どれだけ数字を出していても、バリューに反する行動があれば、絶対に昇格させてはいけません。むしろ、「我が社はカルチャーを壊す人間は評価しない」という姿勢を全社に示す必要があります。
採用時も同様です。どんなに輝かしい経歴を持っていても、自社の「天然のPMVV」というストーリーに共鳴せず、バリューを体現できない人間は、採用すべきではありません。
今回の問いかけ
貴社の評価制度は、実際には「数字（成果）」だけで決まっていませんか？ つかみどころのないカルチャーを「バリュー」という明確な基準に落とし込み、それを守る覚悟が、今の皆様にありますか？
次回からは、こうしてカルチャーが整った組織に、さらに優秀な人材を呼び込むための「採用戦略の再定義（EVPの構築）」へと入っていきます。
理念を「評価」という仕組みで組織の骨肉に。 次回もどうぞお楽しみに。
人材採用・募集活性化・1on1・人材定着・離職防止・人的資本経営などに関する無料相談とお問い合わせ
船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティングでは、人材採用・募集活性化・1on1・人材定着・離職防止・人的資本経営・新規事業参入などに関する無料相談やお問い合わせを受付しております。この機会にぜひ下記詳細をご確認の上、お申し込みください。
＜詳細・お申し込みはこちらから＞
⇒ https://www.hc.funaisoken.co.jp/pages/consultation
＜人材定着コンサルティング・1on1コンサルティング詳細・お申し込みはこちら＞
⇒ https://www.hr-force.co.jp/1on1-consulting
関連コラム
- 【ディレクターコラム】従業員数1000人になっても薄まらない「自社らしさ」を言語化する：バリューの極意
- 【ディレクターコラム】あなたの会社の理念は「天然」ですか？それとも「養殖」ですか？
- 【ディレクターコラム】｢この人が辞めたら､売上が半分になる｣という恐怖から脱却する！
- 中小企業の管理職育成を成功に導く！「管理職研修」ではない育成方法とは？
- 【ディレクターコラム】組織をダメにするのは競合ではない。経営幹部の「不揃い」を解消する最初の一歩。
- 1on1・離職防止で変わる製造業の人材定着と経営戦略
- 【中小規模の人材紹介業界向け】採用の内定辞退を防ぐには？
- 【地域の自動車学校業界向け】1on1で管理職育成を推進する方法とポイント
- 【地域の自動車学校業界向け】1on1で人材定着・離職防止につなげる方法とポイント
- 【中小規模の自動車販売業界向け】1on1で管理職育成を推進する方法とポイント
