オンライン

評価制度と給料だけで人は動かない モチベーション向上セミナー

株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティング

評価制度と給料だけで人は動かない モチベーション向上セミナーの写真

本セミナーで学べるポイント

  1. 01

    なぜ賃上げや評価制度だけではモチベーションは上がらないのか

    ハーズバーグの二要因理論をもとに、給与や評価制度が「不満を減らす要素」であり、「モチベーションを高める要素ではない」という本質を理解できます。

  2. 02

    社員のモチベーションを高めるために必要な具体施策

    評価制度や成長機会、承認・フィードバックなど、社員の意欲を引き出すために企業が取り組むべきポイントを具体的に学べます。

  3. 03

    評価制度を“形骸化させない”ための考え方と運用方法

    制度を作るだけで終わらせず、現場で機能させ続けるための運用のポイントや仕組みづくりについて理解できます。

  4. 04

    福利厚生の正しい位置づけと効果的な活用方法

    福利厚生を「モチベーション施策」ではなく「不満を減らす土台」として捉え直し、採用力・定着力向上につなげる考え方を学べます。

  5. 05

    中小企業が実践すべき人材戦略の全体像

    「動機づけ（評価・PMVV）」「運用（タレントマネジメント）」「土台（福利厚生）」の3つを組み合わせた、人材戦略の全体設計を理解できます。

このような方にオススメ

  • 賃上げや評価制度を見直しているが、社員のモチベーションが上がらない企業様
  • 採用しても定着せず、若手社員の離職に悩んでいる経営者・人事責任者様
  • 評価制度や人材育成の仕組みを整えたいと考えている企業様
  • 人事施策が場当たり的になっており、何から手をつけるべきか迷っている企業様
  • 人的資本経営の観点から、社員のモチベーションと定着を高めたい企業様

講座内容

第1講座

なぜ賃上げしても社員のモチベーションは上がらないのか？

多くの企業が、賃上げや福利厚生の充実、働き方改革などに取り組んでいますが、それだけでは社員のモチベーション向上や定着にはつながらないケースが増えています。
本講座では、ハーズバーグの二要因理論をもとに、「給与や福利厚生は不満を減らす要素であり、モチベーションを高める要素ではない」という本質を解説します。
その上で、社員の意欲を高めるために必要な「評価制度」「成長機会」「承認・フィードバック」「役割の明確化」といった具体的な施策について、中小企業でも実践できる形でお伝えします。

講師：
株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティング
マネージャー　宮地 建守

第2講座

社員のモチベーションが変わった理由

実際に評価制度や人材マネジメントの見直しに取り組み、社員のモチベーションや組織の雰囲気を改善してきた企業様にご登壇いただきます。
導入前に抱えていた課題や、具体的にどのような取り組みを行ったのか、そして社員や組織にどのような変化が生まれたのかをリアルな視点でお話しいただきます。
成功事例だけでなく、実際に苦労した点や失敗談も含めて共有いただくことで、これから取り組む企業様にとって実践的なヒントを得られる内容となっています。

講師：
WHITE CROSS株式会社
人事部長　永畑 雄太 氏

第3講座

人事施策を“やりっぱなし”にしない　タレントマネジメントと福利厚生で実現する組織づくり

評価制度や人材育成の取り組みは、「作ること」よりも「運用し続けること」が重要です。
しかし多くの企業では、Excel管理や属人化により制度が形骸化してしまっています。
本講座では、タレントマネジメントシステムを活用した人材情報の一元管理や、目標管理・面談・評価の運用を仕組み化する方法についてご紹介します。
また、福利厚生についても「モチベーションを上げる施策」ではなく「不満を減らし、働きやすい土台を整える施策」として再定義し、企業の魅力向上につながる活用方法をお伝えします。

講師：
フリー株式会社
エンパワーメントプロダクト事業部 部長　田井野 佐介 氏

第4講座

人が育ち、辞めない会社のつくり方

本セミナーのまとめとして、「社員のモチベーション向上と定着」を実現するための人材戦略の全体像を整理します。
重要なのは、「評価制度やPMVVによる動機づけ」「タレントマネジメントによる運用」「福利厚生による土台づくり」という3つの要素をバランスよく設計することです。
よくある失敗パターンや正しい取り組みの順番も踏まえながら、自社でどこから着手すべきかを明確にしていただきます。

講師：
株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティング
取締役／HCコンサルティング部　マネージング・ディレクター　宮花 宙希

成功事例

評価制度を見直しても変わらなかった会社が、面談運用で社員が主体的に動く組織に

評価制度を整備し、等級や評価項目も明確にしたものの、社員の行動はほとんど変わらず「結局うちには合わないのか」と感じていた企業様。
そこで、評価制度そのものではなく「面談の運用」にフォーカスし、目標設定と定期的な1on1を徹底したところ、社員が自分の役割や目標を意識するようになり、主体的に動く社員が増加。組織全体の雰囲気も前向きに変化しました。

賃上げをしても離職が止まらなかった会社が、評価と承認文化で定着率が改善

人材確保のために給与を引き上げたものの、若手社員の離職が続いていた企業様。
給与以外の要因に着目し、評価制度の見直しとフィードバックの強化、日常的な承認の仕組みを取り入れた結果、「自分が見てもらえている」という実感が生まれ、社員の定着率が改善。
特に若手社員の離職が大きく減少しました。

Excel管理から脱却し、評価・面談を見える化したことで組織の一体感が向上

評価や目標管理をExcelで行っていたため、情報が分散し、面談も属人化していた企業様。
タレントマネジメントを導入し、評価・目標・面談履歴を一元管理したことで、上司と部下のコミュニケーションが増加。
評価の納得感も高まり、「会社として人材を見ている」という意識が浸透し、組織の一体感が高まりました。

福利厚生を“なんとなく”から“戦略的”に見直し、採用力が向上

福利厚生を増やしてはいたものの、採用や定着にうまく活かせていなかった企業様。
福利厚生を「モチベーション施策」ではなく「不満を減らす土台」として再整理し、自社の社員層に合った内容へ見直し。
さらに採用時に明確に打ち出したことで、「働きやすさ」を評価され応募数が増加。採用力向上につながりました。

PMVVを明確にし、社員の“働く意味”が揃ったことでモチベーションが向上

評価制度や研修は整っていたものの、社員ごとに仕事への向き合い方にばらつきがあった企業様。
そこで、パーパス・ミッション・ビジョン・バリュー（PMVV）を整理し、全社員に共有。
評価制度や面談にも紐づけたことで、「なぜこの仕事をするのか」が明確になり、社員の意思統一が進みました。
その結果、主体性やモチベーションが向上し、組織としての方向性が揃いました。

開催日時

 

〈複数開催の場合〉各回、同じ内容です。ご都合のよい日時をお選びください。
日にち 時間 開催形式
2026年6月24日（水） 13:00～15:00 オンライン
2026年6月30日（火） 10:00～12:00 オンライン


◆ 【お申し込み期限】について、ご希望のお支払い方法によって異なります。
　・銀行振込の場合… 開催日6日前まで
　・クレジットカード払いの場合… 開催日4日前まで

◆ 決済の手続きについて
本セミナーは有料になります。 フォームからお申込みをいただいた方には、決済リンクをメールにてお送りいたします。
リンクから決済が完了したタイミングで本申し込みが完了となりますので、ご注意ください。

◆ キャンセルについて
キャンセルをご希望の場合は、開催日3営業日前（土日祝日除く）までに事務局宛にメールにてご連絡ください。
キャンセル期日以降の有料セミナーのお取り消しの場合は、お支払総額の50％を、当日の欠席は100％をキャンセル料として申し受けますのでご注意ください。

◆ 6名以上のお申込みについて
一度のフォーム送信でお申込みができる最大人数は5名様までとなっております。
6名以上のお申込みをご希望の場合はお手数ですが、こちらまでメールでお問い合わせください。
【お問い合わせ先】all+seminar@hr-force.co.jp

◆ 注意点
事業内容を拝見し、サービスの提供が難しいと判断した場合、ご参加をお断りさせていただく可能性がございます。

◆ 視聴環境について
本セミナーはZoomを利用して配信いたします。詳しいシステム要件につきましては、下記をご確認ください。
詳細につきましては、＜こちら＞をご確認ください。

初めてZoomを使用される方は、事前に接続・スピーカー等のテストをお願いいたします。
テストミーティング（Zoom公式サイト）＜こちら＞

※万が一、操作ミス・Zoomの不具合、ネット回線の遅延等により、視聴ができなかった場合においても、当社の責めに帰すべき事由による場合を除き、ご返金は致しかねます。

参加料金

  • 10,000円（税込11,000円）/1名様
    ※ ご入金の際は、税込金額でのお振り込みをお願いいたします。

開催会場

オンライン

ZOOＭ

講師紹介


  • 株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティング
    マネージャー

    宮地 建守

    船井総研に新卒で入社。
    社内の人事制度や評価・給与制度の構築・運用による社内の組織開発や若手社員、幹部社員の教育・育成を行うことを得意としております。
    特に、不動産、住宅、リフォーム・塗装といった営業会社や介護業界など幅広くお手伝いしております。
    成果・実績として、人事・評価・給与制度や育成研修を通じて、社員の昇進速度の向上（1年後に昇級事例、500名の企業で社内表彰事例、2年後に店長輩出事例、新卒社員の生産性200%アップ事例など）


  • WHITE CROSS株式会社
    人事部長

    永畑 雄太 氏

    リクルートメディカルキャリアで看護師紹介事業支社立ち上げ、パーソルキャリアで営業職の転職支援と人事を経験。 2018年WHITE CROSSに入社し、人材事業立ち上げと採用、バックオフィス構築、組織づくりに従事

  • フリー株式会社
    エンパワーメントプロダクト事業部 部長

    田井野 佐介 氏

    フリー入社後、営業マネージャーを経験後、特定業種の事業責任者としてグロースに貢献。 その後、プロダクト開発本部にて複数の新規プロダクトの立ち上げを実施。 現在はエンパワーメントプロダクト事業部の部長として、人事領域の新規事業の開発・事業の統括を行う。

  • 株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティング
    取締役／HCコンサルティング部　マネージング・ディレクター

    宮花 宙希

    2013年に新卒で船井総合研究所に入社。
    入社以来、採用・育成・評価・組織開発などのHR分野のコンサルティングに従事。
    2022年以降、船井総合研究所のHRコンサルティング部門の責任者として活動。
    2024年よりHR Forceの取締役就任を経て現職。

開催企業

株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティング

このセミナーのパンフレット